YouTubeで授業を公開するなどして受験生や学生・生徒たちを虜にしていく「教育系YouTuber」と呼ばれるインフルエンサーが活躍する昨今。彼らの多くが無料で授業動画を公開

しており、受験生はどこにいても自分の好きなタイミングで授業動画を視聴することができる。私が受験生だった十数年前と比較してみても、現在の受験生は恵まれた環境に置かれていると言えるだろう。

　だが、一方でその弊害とも言うべき事態を耳にすることも少なくない。

◆◆◆

　先日、知人の中学校教員からこのような相談を受けた。

「授業中にこちらの説明を聞かない生徒がいたので授業後に話を聞いてみたところ、『●●（教育系YouTuber）の動画で見たから聞く必要がない』と言われた」

「直接は言われなくとも、自分の授業よりYouTuberの方が信用できるというような話を生徒たちがしているのも知っている。どうしたら良いか悩んでいる」

　私はその知人の実際の指導現場を見ていないため、あくまで一般論にはなるが、比較された上で見切りをつけられてしまっている現状を変えるためには、YouTuberに負けないだけの指導力を習得しなければならないのは間違いない。

　実際、現場の教師や講師よりもわかりやすく感じるケースはあるだろうし、見ていて「魅せ方」という点において本当に上手だと感じる教育系YouTuberも存在する。我々現場の講師たちが彼らから学ばなければならない部分も大きいだろう。

　単純に「この考え方も許容されるのか」という純粋な疑問としてなら良いが、あたかもYouTubeの方が正しく、講師の説明は間違っているかのような、ある種攻撃的な姿勢で質問に来ることもしばしばある。

　考えてみれば、こうした話が聞かれるのは今に始まったことではない。以前から「塾の先生にこう教わった」「あの先生はこんなことを言っていた」からと、別の考え方を提示する教師

や講師の指導を受け入れない生徒は存在したものだ。動画隆盛の時代に入って、信奉する対象に教育系YouTuberが加わっただけとも言えるだろう。

　それに、現場の教師や講師が間違っており、YouTuberの方が正しい発信をしているケースもあることは否定できない。その場合、現場の教師や講師の指導力の向上が必要であり、指導者側に反省すべき点が多々あるのも言うまでもないことである。

　とはいえ、対象が学校教員であれ、塾・予備校の講師であれ、教育系YouTuberであれ、一方を絶対視して他の指導を受け入れない姿勢は少なくとも受験生として好ましいものとは言えない。

　そもそも、大学受験生向けの映像授業の歴史は古い。現在、スマートフォンやタブレットを通してどこからでも受講可能な「モバサテ」を提供している代々木ゼミナールは1985年ごろか

らVHSで受講できる「ビデオスクール」を、1989年には通信衛星を利用して講義を全国に配信する「サテラインゼミ」を開始した。また、現在も映像授業を中心として展開している東進ハ

イスクール・東進衛星予備校は1991年から衛星授業を開始している。さらに、昨今ではコロナ禍の影響を受けて、自宅で映像授業の受講が可能になった予備校も多い。

　これら従来の映像授業と、動画SNSによる授業映像とは一体何が異なるのだろうか。

　真っ先に挙げられるのが「講師（演者）の質と信頼性の安定感の差」だろう。

　予備校や大手企業によって制作される従来型の映像授業は、公開までに関わる人間の数が多

く、かなりの工数をかけていることが多い。基本的に採用試験を通過した講師がカリキュラム
に基づいて講義を提供する。採用試験の内容は様々であるにせよ、ある程度信頼がおける講師でなければカメラの前に立つことが許されないことが多く、内容やコンプライアンスのチェッ

ク体制も整っているケースが大半だ。授業自体は生放送で行われるものであっても、事前のカリキュラムや教材の作成時には多くの人が関わっている。

　一方で動画SNS上のコンテンツはどうだろうか。信頼できるクリエイターも存在するものの、講師や制作サイドの質にばらつきがあるのは否めない。中には過激な発言で注目を集める

手法を好んだり、わかりやすさを追求するあまりに過度な単純化を行ったり、「嘘」の内容を発信しているケースも散見される。

　もちろん予備校講師が間違った発信をすることもあり得るし、先述の通り信頼できるクリエイターも少なくない。そのため、塾・予備校＝善、動画SNS＝悪などと簡単に考えるわけには

いかない。しかしながら、参入障壁の低い動画SNSがいわば「玉石混交」であることはX（旧Twitter）上でも多く指摘されていることである。

　受験生に限らず、情報の真偽を確かめるのは難しい。虚偽の内容や不正確な発信をしている場合はともかく、「わかりやすさ」を追求する中でターゲットに合わせて意図的な省略や単純

化が行われている可能性もある。それらも加味した上で信頼できる情報を発掘することに労力を割くのは流行りの「タイパ」の面から見ても得策とは言えないだろう。

　ところで、このように授業動画の正確性にばらつきが見られ、ある種ファンビジネスのような様相を呈している動画SNSの現状について、実際に授業動画を提供するクリエイターはどのように考えているのだろうか。

　登録者数が30万人を超える、とある教育系YouTuberは次のように語る。

「授業動画の正確性に気をつけるのはもちろん、勉強法を紹介するときもこれまでの経験や自分の実践をもとに紹介するようにしています。そしてできるだけ現場からフィードバックをも

らい、生の声を聞いてブラッシュアップすることは欠かせません。特に勉強法には『合う／合わない』があるのは当然なので、それも伝えるようにして、取捨選択して自分の勉強に活かしてほしいと思っています」

　このように「視聴者にとって有益なコンテンツを提供したい」という思いから、慎重に発信内容を検討・確認した上で動画を公開しているクリエイターも多いのは事実だ。

　実際、情報の取捨選択をしたり、学習法については効果を見極めつつ自分に「合う／合わない」を踏まえて上手く活用したりできれば学習効率を上げていくことができる動画SNSの可能

性は否定できない。そこで、最後に動画SNSのコンテンツを活用する際に大切な3つのポイントを紹介しておきたい。

（1）スポットで活用する

　たとえば、どうしてもわからない分野・問題がある場合に、その単元を理解するためだけに見るなど、使い所を限定して用いる。

（2）見たままにせず、必ず類題に自分で取り組んでみる

　動画を視聴して「わかりやすい」「理解できた」と思うだけでなく、動画で紹介された考え方や解法を、類題やその単元の演習問題などを通して、その考え方が本当に通用するのかどうか／他の問題でも活用できるかどうかを試してみる。

（3）過度の信頼を置きすぎないよう細心の注意を払う

　問題によっては別解や別のアプローチが存在するケースもあることを念頭に置き、動画内で語られていた情報と異なる情報に接した際に、「これは間違っている」と決めてかからないよう注意する。時間が許すのであれば他の発信者と比較検討することも一つの手ではある。

　無論、私は予備校講師であり、いわゆる「ポジショントーク」と取られる側面もあるだろうが、少なくとも情報の精度や信頼度のばらつきが大きいコンテンツ群を手放しに推奨すること

はできない。しかしその一方で、動画SNSが持つ可能性を否定する気は毛頭ない。日本でも教育格差の問題はかねてから指摘されており、無料や安価で授業を受講できる動画SNSは、その解決の一助になる可能性を十分に秘めている。

　現場であれ動画であれ、「良いコンテンツは良い、悪いコンテンツは悪い」のである。とはいえ動画SNSの影響力は計り知れない以上、「悪貨は良貨を駆逐する」という恐れもある。

　指導者・発信者側はより一層のレベルアップを図りつつ、視聴者の側は動画SNS上の学習コンテンツを活用する際に、それが玉石混交であることを念頭においた上で、盲信的にならないように注意することが肝要だろう。

　間違っても、動画「だけ」を根拠に他のアプローチを拒絶することにならないようにしたいものである。

（羽場 雅希）

働く人たちの厳しい現実。今回は非正規で働く人に聞いた“本音”のなかから、反響の大きかった記事トップ3を発表。第3位はこちら！（集計期間は2018年1月～2022年12月まで。初公開2018年12月13日　記事は取材時の状況）
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「もう少し上がると思ってたけどな……」
「だな、でもまあ欲しかった時計買って、残りは嫁さんの両親でも連れて旅行かな！」

　12月上旬、千代田区内の大手上場企業の喫煙室で支給されたばかりのボーナスの使い道を話していたのは、入社10年目未満の若手社員二人。彼らは時計はどのブランドにする、旅行は温

泉地がいいなどと賑やかに言い合っていたが、「あっ！」っと声を上げた後、押し黙ってしまった。次にお互いの顔を見合わせると、タバコの火を消し、そそくさと喫煙所を出て行った。

　二人のほかに喫煙所にいたのは、同社の契約社員として働く藤村さん（30代・仮名）と、外部の下請け企業から派遣されて同社で働いている金丸さん（40代・仮名）だ。

◆なぜ正社員じゃないとボーナスをもらえないのか？


                     

「ごく一部のスタッフ（正社員）を除けば、我々はボーナスなんてもらえません。以前はそもそも契約社員とか派遣社員に垣根はなく、同じところで働く人間として平等に評価されたし、

ボーナスも出た。それが、いつの間にか貴族階級と貧乏人にふるい分けられていた感じですね」（金丸さん）

「正社員様にはボーナスが出る、我々には出ない。社員の二人は我々がいることに気が付き、バツが悪そうに喫煙所を後にしましたけどね。はっきり言って、彼らと同等以上の仕事をして

いる自負はある。そりゃ総合職の正社員が会社人事に逆らうことができないとかいろいろあるとは思いますがね」（藤村さん）

　毎月の給与ですら、非正規スタッフは正社員の三分の二かそれ以下。さらにボーナスまでもらえないとなれば、会社で働く人間の間に微妙なパワーバランスが生まれるのは無理もない。

給与が高くボーナスまでもらえる社員は、たとえ仕事が出来なくても偉く、非正規スタッフは彼らに逆らえない、そんな空気が生まれる。

　もちろん、これではみんなで一丸となって仕事をしよう、プロジェクトを成功させようなどと思うのは正社員だけで、非正規スタッフは冷ややかな目で彼らを見る。当然、生産性は落ちるのだ。

　非正規スタッフが多い職場であればあるほど、ボーナスをもらえるかもらえないか、いうなれば“正社員”と“それ以外”という関係差が生み出す弊害は大きい。

　現在、非正規雇用者（※）は2036万人にものぼり、雇用者に占める割合は、男性で21.3％、女性で55.8％（2017年労働力調査）。また、ボーナス制度の対象となる割合は、正社員86.1％

に対して、非正規は31.0％しかいない（平成26年就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況、厚生労働省）。


　世間がボーナスに浮かれているこの季節に、非正規であるがためにボーナスをもらえない人は数百万人いるわけだ。

◆非正規スタッフの多い業界では内部崩壊寸前！

　バラエティ番組制作会社に所属し、都内のテレビ局に常駐し業務に励んでいる佐々岡さん（40代・仮名）はこう証言する。

「テレビ業界の非正規社員率はハンパありません。ひとつの番組に社員が二人しかつかず、そのほか30人くらいの我々外部スタッフがぶら下がる形で仕事をしています。だからか、テレビ

局の社員が、我々の前で大っぴらにボーナスの話をするのはどこかタブーとされていますが、中には思慮のない人もいます」（佐々岡さん）

　夏と冬のボーナス時期になると、社員が必ず「ボーナスも出たし飲みに行こうぜ！」と誘ってくるのだという。当然、社員様に外部スタッフが逆らえるわけでもなく、問答無用で居酒屋

に連れていかれる。「関係性」については把握しているはずの社員だが、勘定は毎度必ずワリカン。ほとんどパワハラに近い飲み会でさえ、懐が凍えそうなADなど末端スタッフにまで会
費を要求してくるというのだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　


「今日はボーナス日だから少し高い店に行くぞ、なんて。我々にとってみりゃ、迷惑でしかありませんよ。さらには、正社員はいかにツラいかなどと、酔って延々と語るのを黙って聞いていなければならず、まずい酒がさらにまずくなる」（佐々岡さん）

※非正規雇用者（契約社員、パートタイム、嘱託、派遣、臨時雇用など）

　先述した正社員とそれ以外の「格差」、そして「弊害」はすでに社会に影響を及ぼしているのではないかとすら思えるエピソードを語ってくれたのは、都内の中堅情報企業で働く、非正規社員の奈良さん（40代・仮名）だ。

　奈良さんは、非正規社員にもかかわらず、社員や非正規社員の勤怠管理を行う労務部に籍を置く。

「7月と12月のボーナス期、若干ですが非正規社員が会社を休みやすい傾向にあります。また、財務部や経理部、営業部などのデータを総合して見比べてみると、この時期、非正規社員

の生産性が明らかに下がっているのがわかります。『正社員はボーナスをもらえるのに、私たち非正規はもらえない』と腐ってしまっていることにほかなりません。かくいう私も、この時

期は正社員に交じって仕事をするのがバカらしくなり、サービス残業などを堂々と断ったりしますが、のど元過ぎれば……で。ボーナス時期が終わると、結局せっせと働かざるを得なくなる」（奈良さん）

　また、港区のWebコンテンツ制作会社で業務委託として働く山本さん（30代・仮名）がこう憤る。

「我が社は管理職が社員で、実制作を担っている大半の人間が業務委託。フロアではボーナス期の少し前から社員たちの間で『数字のノルマを大幅に超えて、来月はボーナスをたくさんも

らおうぜ！』とか意気込む声が聞こえてきます。こちらにノルマのプレッシャーをかけてきたり、休日出勤を強いられたりするのですが、ボーナスがもらえない我々にとっては、頑張る意

味がわからない。うま味があるのは社員だけ。にも関わらず、配慮のない発言を平気でする社員たちに怒りすら覚えます。そりゃ、手を抜きたくもなりますよ」（山本さん）

　正規ー非正規は、もはや“階級制度”と化している。その最たる例が「ボーナスの有無」だと言っても過言ではないだろう。

◆新しい法律で「非正規にもボーナス」時代が来るか

　ただ、変化の兆しもある。2018年6月に成立した「働き方改革関連法」は「同一労働・同一賃金」を掲げていて、ボーナスについても正社員と非正規雇用者を同じ扱いにするようガイド

ラインを出している。大企業は2020年4月、中小企業は2021年4月から、これに沿った賃金システムに変えなければいけないのだ。

　もっとも、企業とはありとあらゆる抜け道を考えるもの。2～3年後に、晴れて非正規雇用者もボーナスをもらえる日が来るかは、まだわからない――。
　
＜取材・文／山口準＞

【山口準】
新聞、週刊誌、実話誌、テレビなどで経験を積んだ記者。社会問題やニュースの裏側などをネットメディアに寄稿する。